前の記事では、「2020年 東京オリンピック」のエンブレムに隠された秘密についてお話ししました。
「オリンピック」のエンブレムには、「悪魔教」につながるルーツとなるシンボルが隠されています。
エンブレム一つとっても、深い秘密が隠されている「オリンピック」。
「東京オリンピック」は、一部の人間たちだけが儲かる仕組みになっているのです。
今回は、「東京オリンピック」のお金に関する情報をご紹介しています。
私たち庶民は、オリンピックによって何も得をすることはなく、一方的に税金を搾り取られる仕組みになっています。
実際に、オリンピックを開催した国の経済状態が、次々と悪化しているそうです。
○RAPT BLOG 東京オリンピックの経済効果は数兆円という大嘘。ギリシャの財政危機はオリンピック開催が原因でした。
当初、「東京オリンピック」は、「世界一お金のかからないオリンピック」と言われていたのですが、ふたを開けてみれば、あれにもこれにも追加予算が必要、というような報道ばかりです。
当時、東京都知事だった「猪瀬直樹」は、大嘘をついて民衆を騙していたということになります。
＜猪瀬直樹＞
誤解する人がいるので言う。2020東京五輪は神宮の国立競技場を改築するがほとんど40年前の五輪施設をそのまま使うので世界一カネのかからない五輪なのです。
— 猪瀬直樹/inosenaoki (@inosenaoki) 2012年7月27日
———————-（以下こちらから転載）
誘致時想定予算の7,000億円が、いつの間にか「3兆円」に…
今月4日、会計監査院は2020年東京五輪・パラリンピックをめぐる国の支出額が8,011億円に上るとの試算を明らかにしました。
これまで国は、大会関連予算を1,127億円と説明していますが、なんと現状は7倍以上に膨れ上がっているということです。
驚くのはここからで、このままだと、東京都と大会組織委員会の負担分を合わせると、全体の支出が2020年までになんと3兆円に達すると報じられています。
———————-（転載ここまで）
さらには、「首都高速」の料金が、オリンピックを機に、値上げされるそうです。
○国＆東京都＆組織委「東京オリンピックで混雑するから首都高を深夜帯以外は2倍に値上げするよ、大会後もレガシーとしてずっとね」
オリンピックに関するニュースを見ると、追加でお金がかかるというような内容の報道ばかりです。
それも、数十億円単位で…。
私たち庶民の血税が、湯水のように投入されています。
こんな「金食い虫」を日本に誘致したのは、いったい誰なのか。
「オリンピック利権」の中心にいるのは、日本一の広告代理店「電通」です。
＜電通ビル＞
「東京オリンピック」は、「電通」が仕切っているようです。
———————-（以下こちらから転載）
組織委の「マーケティング専任代理店」として電通が指名された。
大会スポンサー契約（2015年1月から開始）では一部、これまでの慣習を破る「同業種の2社契約」も実現した（IOCと協議の上で特例として）。
2015年4月の時点で早くも、目標の収入額1500億円を突破したとマーケティング担当者が述べている。
「ゴールドパートナー」枠に関しては、1社150億円以上の契約金設定だという。
———————-（転載ここまで）
「東京オリンピック」のマーケティングは、「電通」が担当しています。
この「電通」の働きかけによって、これまでとは比べ物にならないくらいの金を集められる仕組みになりました。
「電通」が集めたスポンサー料だけでも、約4000億円に上ります。
莫大なお金が動くオリンピック。
「電通」や関係者にとっては、大儲けできるチャンスです。
今回、オリンピックが日本に誘致されることになったのは、巨額の「裏金」が動いたからだそうです。
———————-（以下こちらから転載）
2020年東京五輪招致における裏金関与疑惑
2016年5月、英・ガーディアン紙が2020年東京五輪招致における裏金疑惑を報じ、その中で電通の関与を指摘した。
記事によると、東京五輪開催決定に関し、日本の招致委員会はシンガポールのコンサルタント会社『ブラック・タイディングス』の銀行口座に7月と10月の2回に分けて計200万ユーロ(約2億2000万円)を振り込んでおり、この資金が当時の国際オリンピック委員会委員であるラミーヌ・ディアックへ渡ったとされる。
———————-（転載ここまで）
「オリンピック」の誘致権は、裏金によって買われたのです。
どうやらこの裏金、判明した額は、ほんの一部のようです。
———————-（以下こちらから転載）
ＪＯＣ（日本オリンピック委員会）と東京五輪招致委員会がコンサル会社に２億２千万円を支払い、五輪開催を「黒いカネ」で買った疑惑が浮上。
そんな日本に国際社会の厳しい視線が注がれている。
（中略）
「フランス検察はＪＯＣが支払った裏金の総額は約３７億円とにらんでいます。
最初に送金された２億２千万円では、五輪開催地の決定権を持つメンバーへの付け届けには足りないとするラミン氏にＪＯＣが追加送金した疑いがあると。
それを解明するため、当初、東京五輪招致委員会の評議会議長である森喜朗元首相をスケープゴート的に召喚し、事情聴取する意欲を見せていました」
———————-（転載ここまで）
本当は、３７億円の裏金で、「オリンピック」が買われた可能性があるとのこと。
かれらにとっては、後の利益を考えると痛くもかゆくもない金額なのでしょう。
この裏金問題によってバッシングを受けた、「日本オリンピック委員会」の「竹田恒和会長」は、3月26日付で、辞任することとなりました。
彼は「旧皇族」と呼ばれる、天皇家の親戚の一人です。
そのような人物が、辞任に追いやられるということは、内部での争いが、激しくなっている証拠ではないでしょうか。
「東京オリンピック」が開催されることによって、マーケティングを任された「電通」が一番おいしい思いをすることができます。
この「オリンピック」の恩恵にあずかることができるのは、「電通」や、一部の関係者たちだけです。
現実に、オリンピック開催中に末端で働くスタッフたちは、「タダ働き」をさせられることが、決まっています。
———————-（以下こちらから転載）
「『1日8時間程度、連続して5日以上で合計10日以上できる人、事前の研修にも参加できる人』とあり、『交通費も宿泊費も自己負担』です。
発表後、さすがに反発が強かったため、交通費については一部負担を表明しましたが、上限が千円程度、と全額ではありません。
地方から来る人はもちろん、関東近県でも少し遠ければ確実に持ち出しになりますね。
宿泊先も数万人分のボランティアが、彼ら自身で確保できるのでしょうか。
ただでさえホテル不足が言われ、宿泊代が高騰しています。
一泊1万円としてもボランティアはかなりの額を持ち出さなくてはなりません。
体育館で寝泊りさせる、という話も聞きましたが、さすがにありえないでしょう。
組織委の発表したこの募集要項で私がさらに驚いたのが『東京大会を成功させたいという熱意をお持ちの方』というところです。
精神的な条件まで付加するとは……どこまで厚かましいのかと思ってしまいます」
———————-（転載ここまで）
何から何まで自己負担で、酷暑の中働く…。
業務によっては、運転や通訳、医療などの専門知識を、要することもあるそうです。
○タダ働き以下なのに要求スキルは専門職級、東京オリンピックのボランティア業務一覧をごらん下さい
本来「ボランティア」は、「困っている人を無償で助けること」、というイメージがあるのですが、今回のオリンピックの場合は、「大儲けしている大企業が、奴隷を集めてタダ働きさせる」というふうにしか見えません。
このボランティアを主に募集しているのが、「東京オリンピック・パラリンピック組織委員会」です。
＜一般財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会＞
「一般社団法人日本経済団体連合会名誉会長」・「キヤノン株式会社代表取締役会長CEO」をつとめる、「御手洗富士夫」名誉会長をはじめ、
「森喜朗」や「麻生セメント」の「麻生泰」など、政財界の大物たちが顔をそろえています。
役員リストを見ていくと、ほとんどがどこかの大企業のお偉いさんばかり…。
もちろん、このひとたちはしっかりと報酬を受け取っています。
それだけでなく、ボランティアの人たちに支給されない、交通費、宿泊費や日当まできちんと貰えるそうです。
———————-（以下こちらから転載）
東京オリンピック組織委員会の役員報酬は年間2400万円、ボランティアに自己負担を強いる一方で宿泊・交通費なども全額支給
通勤の実態に応じた役員の通勤費だけでなく、交通費や宿泊費などの各種費用を組織委員会が負担するとのこと。
役員報酬一覧はこんな感じ。月額最大200万円、年額にして最大2400万円が支給されます。
———————-（転載ここまで）
「東京オリンピック組織委員会」の役員たちは、名簿に名前があるだけで、最大、年間２４００万円、最低でも１２００万円の報酬がもらえます。
中には、本当に名前だけ貸しているような人もいるはずです。
それに、名簿に名前がある政財界の大物たちは、「組織委員会」からお金をもらわなくても、本職で大儲けしている人たちばかりです。
末端の庶民をタダ働きさせていながら、上層部のひとたちは年間数千万円もの報酬をもらえるなんて、誰もがおかしいと思うでしょう。
で、この「東京オリンピック組織委員会」の会長を務めている「森喜朗」。
彼は、これまで何度も記事の中でご紹介してきた「生長の家」と深くかかわっている人物です。
＜森喜朗＞
彼は、「日本会議」と連携している、「日本会議国会議員懇談会」の発起人の一人です、
そして、過去に「神の国発言」でバッシングを受けていましたね。
「神の国発言」で取り上げられたのは、長いスピーチの一節です。
このスピーチの全文を読んでみたところ、問題なのはこの一節だけではありませんでした。
このスピーチの内容は、「生長の家」の思想が詰まったものだったのです。
一部、抜粋してご紹介します。
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2000年5月15日、神道政治連盟国会議員懇談会結成三十周年記念祝賀会における森の発言
◯天皇中心の国家
村上幹事長その他多大なる御努力のもと、「昭和の日」などの制定を致しましたり、今の天皇のご在位のお祝いを致しましたり、陛下御即位五十年、六十年のお祝いを致しましたり、ま、ややもすると政府側、いま私は政府側におるわけでございますが、若干及び腰になることをしっかりと前面に出して、日本の国、まさに天皇を中心としている神の国であるぞということを国民の皆さんにしっかりと承知をして戴く、
◯森を大切にする
「森」という苗字を戴いておりまして、いまや日本だけでなく、世界中が環境の問題を語るには「森」を大事にしなくてはいけないでしょう。
◯万教帰一（神と悪魔をごちゃまぜにして拝む教え）
神様であれ、仏様であれ、天照大神であれ、神武天皇であれ、親鸞聖人であれ、日蓮さんであれ、誰でもいい、宗教というのは自分の心に宿る文化なんですから、そのことをもっとみんな大事にしようよということをもっとなんで教育現場でいわないのかな、信教の自由だから、触れてはならんのかな、そうじゃない信教の自由だから、どの信ずる神、仏も大事にしようということを、学校の現場でも、家庭でも、社会でもいわなければならないよということをもっと、私は、もっともっと、日本の国のこの精神論からいえば一番大事なことではないかとこう思うんです。
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「森喜朗」は、参院のドンと呼ばれている「村上正邦」の一言によって、総理大臣となりました。
＜村上正邦＞
彼は、「参院のドン」と呼ばれ、「日本会議」を作った人物でもあります。
そして「生長の家」の教祖「谷口雅春」のことを、熱く信仰しています。
くわしくは、以下の記事をお読みください。
○RAPT BLOG RAPT×読者対談〈第121弾〉清和源氏と日本会議と蝦夷共和国と緑の星。
「森喜朗」も、「生長の家」とズブズブの関係と言えます。
で、この「生長の家」の教えの中に、「戦争は人類の霊魂進化にとって、最大の宗教的行事である」というものがあります。
完全に狂っていますね。
彼らは、このような教えの元に活動をしているので、オリンピックで庶民をタダ働きさせることなど、なんとも思っていないのでしょう。
「生長の家」が関係している「東京オリンピック」の中心部を牛耳っているのが、「電通」ということになります。
「電通」が「営業マンの代表」として紹介している人物も、「生長の家」の信者です。
———————-（以下こちらから転載）
電通営業マンの代表 根本軍四郎の生涯（2）
軍四郎は幼少時やや落ちつきのない子供でそれを心配した母の錫が「生長の家」の谷口雅春が主宰する修養道場に通わせた。
そこで5年間修養し「心の持ち方で、そのひとを取り巻くすべての環境が変わる」ことを学び性格がガラリと一変した。
———————-（転載ここまで）
「電通」は元々、私たち庶民を洗脳するための情報発信、統制を目的にした組織でした。
くわしくは、こちらの記事をお読みください。
○電通をつぶすと日本が変わる・・・マスコミ業界の中心にいる電通 ～なぜ、こんなに力を持っているのか～
なので、私たち庶民のために益となるような働きをしようという思いは、はじめからないわけです。
その証拠に、「電通戦略十訓」というものがあります。
１ もっと使わせろ
２ 捨てさせろ
３ 無駄使いさせろ
４ 季節を忘れさせろ
５ 贈り物をさせろ
６ 組み合わせで買わせろ
７ きっかけを投じろ
８ 流行遅れにさせろ
９ 気安く買わせろ
１０ 混乱をつくり出せ
これらは、電通が私たち庶民に対して仕掛ける戦略を練るときに、取り入れるものです。
さまざまな情報で翻弄して、お金を搾り取ろうというわけです。
今回の「東京オリンピック」も、庶民からお金と労働力を吸い上げられるだけ吸い上げることが目的です。
「電通」は先ほどご紹介したように、「生長の家」との繋がりを持っています。
そして、「自民党」の広告も、「電通」が担当しています。
現在、「安倍晋三」率いる「自民党」は、「憲法改正」に力を入れています。
この憲法改正は、「生長の家」の悲願でもあります。
「天皇中心の国家」、「戦争ができる国」へと日本を変えたいのです。
○日本を蝕む「日本会議」の正体は、カルト宗教・生長の家です。
庶民にとって脅威となる「憲法改正」の是非は、「国民投票」によって決められることになります。
ここで活躍するのが、「電通」なのです。
———————-（以下こちらから転載）
改憲と電通
さらに、電通はオリンピックの前に、もっと巨大な広告イベントを押さえている。
政府・自民党が狙っている、憲法改正のための「国民投票」の広告宣伝イベントだ。
改憲勢力である自民党の広告も電通の担当なので、電通がすべて仕切ることになるのだという。
「来年の臨時国会で改憲派が発議したいと言えば、野党が反対して揉めても、最終的には押し切られちゃう。
たぶん、来年の年末か再来年の初めには発議されると思います。
発議されれば、国民に直接その是非を問う国民投票が行われる。
電通はその広告宣伝をすでに請け負っているはずです。
護憲派を博報堂が受ければいいのですが、野党の誰がオーダーするのか決まっていない。
発議してから頼んでも間に合いません。
おそらく電通は発議をにらんでどうするか、メディアプランとPR案の2つをすでにつくっているはずです。
どうやって改憲に向けた世論を喚起していくか、そのためにどこでどういうことを仕掛けるか、それを練っているはずなのです。
これを阻止しなければいけない。
そのためには国民投票法の改正案を国会に提出しなければならない。
これについては、ジャーナリストの今井一さんが中心になって『国民投票法の改正を考え求める会』で市民案をつくっています。
今の野党にまかせると、まとまらないからです。
護憲派は博報堂を引っ張り込んで、対電通プランを早急に立てておく必要があります」（同）
現行の国民投票法では、国民投票運動期間における広告宣伝に関して、「投票日から14日以内のテレビCM放映の禁止」以外、ほぼなんの規制もなく、投入できる広告宣伝費用の上限さえない。
つまり、金さえあれば期間中に無制限の広告宣伝が打ててしまうのだ。
———————-（転載ここまで）
改憲に関する「国民投票」が行われることになれば、改憲勢力は全力で国民にアピールすることになります。
しかも、国民投票に関する宣伝広告の規制は、ほとんどないそうです。
となると、改憲勢力は悲願達成のために、湯水のように税金を「電通」に投入して、広告宣伝を打つに違いありません。
彼らは「東京オリンピック」の裏側で、着々と憲法改正に向けて動いているのです。
最後に、
皆さんは、これまで開催された「オリンピック」の裏側をご存知ですか？
「スポーツの祭典」と呼ばれるだけあって、清々しいイメージをお持ちの方もいらっしゃるかもしれませんが、裏の一面もあります。
選手村に宿泊する人たちは、毎晩お酒やセックスに溺れ、モラルのかけらもない状況になるのだそうです。
＜選手村イメージ＞
このことは、ネットで沢山紹介されています。
くわしくはこちらから。
「国民的行事」の「オリンピック」の本当の姿は、私たち庶民からお金や労働力を吸い上げるだけでなく、周囲の関係者や、街のモラルの崩壊を招く危険性もあるのです。
調べれば調べるほど、私たち庶民にとってメリットどころか、デメリットしかないように感じます。
今回は、「東京オリンピック」と「電通」「生長の家」の、裏の繋がりをご紹介していきました。
今後もさらに、世の中の隠された真相を、ご紹介していきたいと思います。
