6月18日 7時58分、大阪府北部で地震が発生しました。
今回の発生した地震は100%「人工地震」です。
これまで「人工地震」は「陰謀論」の世界だけで語られてきました。
調べをすすめていくうちに「人工地震」はごくあたりまえに実在するもので、昔からおこなわれていたことがわかりました。
そして「RAPT BLOG TALK RADIO 09 森友学園問題は人工地震の前触れである可能性大。」では、すでに今回の「人工地震」がおこる可能性について語られていたのです。
さらに「RAPT BLOG 6月朝会」の音声配信では、「6月18日に悪人たちが悪辣な計画を企てている」とお話しされていました。
その御言葉が語られた数時間後、「大阪北部地震」がおこりました。
6月18日→6+6+6+6=24→2+4=6
どこまでいっても「6」となる日にこの地震はおこされました。
そして震源は10km、東経135度の場所でおこされました。
これらの数値は今回の「大阪北部地震」が「人工地震」であることを物語っています。
今回はこのような「人工地震」が確実に存在する根拠をご紹介します。
「大阪北部地震」は「人工地震だ!」とたくさんのひとたちがSNSなどで発信しています。
そして「人工地震」だと発言したとたん、それを否定され攻撃されたひともいるようです。
○2018年6月18日 大阪北部震度6弱地震の日のツイート、工作員らしきアカのメンション
いろいろな陰謀論サイトを読むと、「アメリカが~」「日本が狙われている~」など読めば読むほど「人工地震」が「トンデモ」だと思わせたい意図のある記事ばかりです。
そうして「人工地震」を架空の存在にしておきたい人たちが確実に存在します。
そのなかで「RAPT BLOG」は、だれがどんな目的で「人工地震」をおこしているのかがハッキリと記されています。
わたしはこちらの記事を読んで、ハッキリと「人工地震」の存在を確信しました。
○RAPT×読者対談〈第80弾〉阪神大震災と原発再稼動と西南戦争を結ぶ中央構造線の謎。
こちらの記事に書かれているように、「東経135度」の場所を重要視し、土地の強奪を狙っている組織が存在します。
——————————————————-(以下こちらから転載)
◯東経135度文明とは
西洋の文化・文明の歴史は、時代が進むにつれて、繁栄地は西側にだんだんと移動してきているのがわかります。
東洋の方は逆に、文化・文明の発展・繁栄地は、時代が進むにつれて、東側にだんだんと移動してきているのがわかります。
人類最古の文明はシュメール(現在のイラク)から始まったと言われています。
シュメールから西側へ移動は、エジプト、ローマ、さらに西側へ移動してヨーロッパにバトンタッチされて、イギリス、アメリカとなってきました。 アジアの歴史もやはり、同じように、日本の前は「中国が栄え」、その前は「インド」、そして「インダスがあり」、そしてシュメールに戻ります。
その、西へ移動、東へ移動の速度が「同スピード」です。 西洋の移動スピードも、東洋の移動スピードも同じで、このスピードが地球の歳差運動(さいさうんどう)、英語で「LARMOR PRECESSION」の回転周期と同期していることが分かりました。
地球自体に「陰陽」の法則が働いていて、いままでのゼロ度の文明はいわゆる、男性性が一番、強くなるように働いていて、これから始まる135度文明は、これとはまったく反対、対照的なポイントにあたり、
女性的な力
家庭的なエネルギー
安らぎの文明(戦いの文化の逆)
大地の移動現象と人間社会との文明とは時間的にズレがあります。
大地の動きが、先ず働き、変化をして、この影響を受けて、人間社会への影響として現れてくるまで、かなりの時間がかかるわけです。
実質的には大地は135度に移動してきていますが、それを受けているのが、私達です: それは、先ず「身体」から受けて、さらに「行動」、「文化」と伝播して「社会」へと現れて行きます。
この、変化のスピードがそれそれ、数十年という時間をかけて行われていきます。
この135度文明の価値観を求めている人は潜在的に世界中にとても増えてきているのではないでしょうか。
◯【ガイアの法則】を書いた千賀一生(ちがかずき)さんの本によれば:
地球の文明には生(繁栄)と死(衰退)の時期の法則があります。
西洋文明の歴史は1611年を1単位として、その節目ごとに経度22.5度ずつ西にスピンし、そこに最優位な文明極点が移動して、新たな文明がその位置で開化する宇宙の法則・ガイアの法則があります。
同様に東洋文明の歴史は、1611年ごとに22.5度東へとスピンします。
西洋文明、東洋文明、どちらの文明も1611年の半分の約800年は繁栄をする「昼の時期」であり、逆に文明が誕生してから約800年経つと衰退へと向かう「夜の時期」に入るという法則があります。
この年数の根拠は地球の歳差運動にあるとガイアの法則の千賀一生さんは述べています。
○西回りと東回り:
このようにして西回りと東回りで昼と夜が入れ替わるようにその優位性が入れ替わり、西回りスピンが優位になるときには物質的な繁栄が起こります。
東回りスピンが優位になるときには精神文明が繁栄するな仕組みが地球の文明の法則にあります。
135度文明に切り替わったタイミングは1995年1月17日、日本標準時5時47分。 あの阪神・淡路大震災が起こった時です。 この震源地は正に135度、淡路島でした。
◯アングロサクソン文明だった
現在の世の中のシステムが作られたのは、西暦1200年頃にイギリス(ロンドン)から始まった「アングロサクソン文明」と呼ばれる西洋優位の時代です。
そのため、世界共通言語は、英語であり、時間もイギリスのグリニッジ天文台が基準となっています。
◯資本主義の終焉
現代の日本もどっぷりと浸かっている資本主義経済は、イギリスの産業革命から始まったものとなっています。
文明が発祥しても1600年の寿命をフルにエネルギッシュな状態で継続することはできず、最初の800年までがピークで、残りの800年は衰退していきます。
資本主義の元になっている、グローバル金融システム、大量生産、大量消費のグローバル経済システムも、もう終焉に向かっていることになります。
◯地球國の大統領の任期は800年
800年と決まっており、イギリス出身の“アンングロサクソン大統領”は、2014年の現代では、すでに退任して引退となっているのです。
1600年前の前々回の大統領は、中国出身の“唐さん大統領う”だったので、次は、そこから世界地図で22.5度東に行った「東経135度」の日本の子午線「明石・淡路島~丹波篠山地方」出身の方が“地球”の新しい大統領となることになっているのです。
任期は約800年、まだ就任直後の19年目なので大きな変化はありませんが、これからゆっくりとおおよそ、100年ほどかけて地球の新しい文明の中心地として日本が世界をリードしていくことになるのです。
◯135度文明・日本の出番です
出口王仁三郎の「おおもと神喩」によれば、最期の一厘で グレンとひっくり返るとのこと。 「大震災からの復興、原発事故や放射能問題などで窮地に立たされている日本が世界のリーダー?国民の多くが洗脳されている現代の日本人にはありえなく、この先の資本主義経済の崩壊と立て続けに起こる大災害が追い打ちをかけます。
どうやら、世界の他の国よりも一層大変なカタストロフィーを受ける役割が日本という国なのでしょう。
このように様々な問題を抱えたどん底にいる日本人だからこそ、人々はなんとかしようと試行錯誤考え、解決しようと今までにない能力を発揮すると思います。
隠されて、封印されてきた倭魂(やまとだましい)へのDNA・スイッチがオンとなるわけです。、人は窮地に立たされれば立たされるほど底知れない未知のエネルギーを発揮します。
一連の一見、とても大変と思われる事態、状況はこのような仕組みが隠されていることを理解しましょう。
今、大勢の人々が苦しんでいます。
これも必要で必然で起こっている宇宙の仕組みなのです。
◯和の舞と東経135度文明
1995年、大地が激しく揺れました。
阪神・淡路大震災は東経135度、淡路島の近くでおこった巨大地震でした。 大地が変化して、それが人間の身体に影響を与えるまで、時間がかかります。
いままでのゼロ度文明は「思考」と「身体」は別物と考えられてきました。 東経135度文明は「体」と「こころ」は一体のものであるという文化・文明です。
いうなれば、体で物を学ぶということになります。
和の舞は踊りを中心としたものであるのですが、最も古代にあった踊りの原型を現代に復活する必要があるという観点から作り上げられたものです。
むかしの人々が、小さな集落で暮らしていて、それで調和が取れる人間関係を形成される上で、最も重要なものの一つが「和の舞」のような踊りであったと思われます。
——————————————————-(転載ここまで)
上記のような文明のスピンが自然におこるわけがなく、明らかにひとの手によっておこされたものに間違いありません。
今回の「大阪北部地震」や「阪神淡路大震災」も「東経135度」の土地を欲しがる連中によって引きおこされたものです。
「人工地震」は大きく分けて2つあります。
地下資源や地下の状態を調査するためにおこなわれる「人工地震」と、「イルミナティ」が庶民から土地を強奪したり、勢力争いの中でおこす「人工地震」です。
目的はちがっても、おこす方法は同じです。
自分たちの私利私欲のため、目的達成のために災害をおこすのです。
ではどのように「人工地震」を発生させるのかというと、以下の方法があります。
——————————————————-(以下こちらから転載)
地下深部に存在する資源を地表から探査する手法として地震探査や重磁力探査等がありますが、その中でも永年石油天然ガス探査に使用されてきた弾性波を用いる反射法地震探査は、地下の地質構造を知るためには最も有効な方法であり、技術の革新とともに地質構造のみならず地下の岩石物性の推定や埋蔵されている石油天然ガスの直接的な検知にも応用されております。
また使用する調査機器が大きく異なる陸域および海域のみではなく、複数の調査機材の組み合わせにより、浅海域を含む海陸接続域に対しての調査が可能となり、シームレスなデータが得られております。
探査対象は在来型の石油天然ガス資源のみならず、非在来型のメタンハイドレート資源、海底鉱物資源、地熱資源と多種類が存在し、また資源ポテンシャルが高く期待されている大陸棚の延伸に関わる調査にも適用されております。
海域では、受振器を内蔵した長さ6000メートルにも及ぶケーブルを曳航し、エアガンを震源とした物理探査船によってデータが収録され、10本以上の受振ケーブルを同時に曳航しての三次元調査が可能となっています。
また岩礁・浅瀬や海上人工構造物の存在により物理探査船1隻ではデータ収録が困難な海域に対し、発振と受振を別の作業船に分離した2船方式のデータ収録方法を導入し、データの空白域を埋めるような手法が採用されています。
陸域では、ダイナマイトやバイブレータを振源とし、地表に設置した何千組もの大量の受振器によって、地震探査データが取得されます。
またそれだけ大量のデータ収録が可能である多チャネルディジタルテレメトリ地震探査収録システムの登場により、山地などの難地域および複雑な地質構造に対する長大測線や3次元調査等、陸上地震探査の高精度化、大探査深度化、作業効率化が進められています。
——————————————————-(転載ここまで)
このように「人工地震」をおこせる企業が存在するのです。
それだけではありません。
以下の船舶は海底を掘削し、「人工地震」をおこす設備を搭載しています。
——————————————————-(以下こちらから転載)
ちきゅうは、海洋研究開発機構(JAMSTEC)地球深部探査センター(CDEX)の地球深部探査船(掘削船)。
運航・管理及び掘削業務は、当初はJAMSTECの自主運用、2006年からはシードリル社の協力のもとでグローバルオーシャンディベロップメント(GODI)社が行ってきたが、2008年からは日本マントル・クエスト社によって行われている。
日本・米国が主導する統合国際深海掘削計画(IODP)において中心的な掘削任務を担当しており、巨大地震・津波の発生メカニズムの解明、地下に広がる生命圏の解明、地球環境変動の解明、そして、人類未踏のマントルへの到達という目標を掲げている。
なお、船名の「ちきゅう」は一般公募で選ばれた。
——————————————————-(転載ここまで)
「ちきゅう号」は、まとめサイトにも登場するくらいですので、ご存知のかたが多いかもしれません。
○熊本地震も人工地震?!東日本大震災を引き起こしたと噂される海底掘削船「ちきゅう号」とは?
どのような方法で地震を起こしているのか、以下の動画で詳しく説明されています。
この「ちきゅう」を運用委託されている企業が「日本マントル・クエスト株式会社」です。
この会社は地下を掘削した実績を記載しているのですが、「南海トラフ」も何度も掘削していることがわかりました。
——————————————————-(以下こちらから転載)
◆「南海トラフ地震発生帯掘削計画」Stage3.
統合国際深海掘削計画、IODP Expedition 348(平成25年9月~平成26年1月)
水深:1,939m 掘削深度:5,025m ライザー掘削
水深:1,937.5m 掘削深度:2,478.5m ライザーレス掘削
総コア回収長:31.4m (ライザー掘削)、16.44m (ライザーレス掘削)
◆南海トラフ地震発生帯掘削計画Stage3.
統合国際深海掘削計画、IODP Expedition 338(平成24年9月~平成25年1月)
水深:1,939m 掘削深度:3,974m ライザー掘削
水深:1,900m ~ 3,000m 掘削深度:3,000m ~ 4,300m ライザーレス掘削
総コア回収長:675.93m
——————————————————-(転載ここまで)
他にも東北地方の海域や愛知県沖などなまざまな場所が掘削されています。
日本の海底は穴だらけです。
この人工地震を発生させる「ちきゅう」を保有している大本の組織は「JAMSTEC 国立研究開発法人 海洋開発研究機構」という組織です。
かれらが震源域でどのようなことをおこなっているのか、具体的に説明されています。
——————————————————-(以下こちらから転載)
海溝型巨大地震メカニズムの解明
■図2 海溝型巨大地震の観測網
(前略)
今、私たち日本国民が、最も恐れることの一つは、南海トラフから相模トラフにかけての海域における巨大地震の発生であろう。この巨大地震は、プレートの沈み込み境界で発生し、大きな津波を引き起こす。
掘削孔と海底ステーションを組み合わせて立体空間を常時観測する。
このタイプの地震はしばしば海溝型巨大地震と呼ばれ、スマトラ島沖地震もこのタイプに属する。
1923年の関東大震災から80年以上が過ぎ、1944年、1946年の東南海、南海地震から、約60年が経過した。巨大地震発生の日は確実に近づいている。それでは、私たちは何ができるのだろう。
今、考えられる最良の地球科学的な防災へのアプローチの1つは、プレート境界を掘削(ボーリング)して、震源域の物質や状態を調べ、地震のメカニズム解明を進めるともに、掘削孔を用いた観測網を展開して、震源域の変化を連続観測することである。
震源域の変化を連続観測することは、今まで困難とされてきた地震の予測を可能にするかもしれないし、さらに地震の制御技術を生み出すことも考えられる。
この観測網は、実際に巨大地震が起きた時には、瞬時に発生を捉えることができるから、地震動が都市中心部に届く数10秒前に、事前に通報することも可能となる。もし、これが実用化されたら、都市防災のあり方を大きく変え、市民の生活の仕方にも大きな変化が起こるだろう。
私たちは、震源域への掘削によって、地震の科学、予測、制御、防災に大きな進歩をもたらすことができると確信している。この掘削を可能とするのが、海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」である。
「ちきゅう」は、水深2,500mの海底から7,000mの深さを掘削できる。これによってプレート境界震源域に到達可能である。
海溝から陸側の斜面に図2に示したような、掘削孔観測と海底面観測ステーションをケーブルでつなぎ、さらに定期的に人工地震波を発信して、地下構造の時間変化も追跡する(能動的なトモグラフィック探査)。このような観測通知網が設置できれば、海溝型巨大地震と津波に対する高度な備えとなるであろう。
「ちきゅう」は今年7月29日に完工する。新しい地震対策の第一歩が踏み出されようとしている。(了)
——————————————————-(転載ここまで)
ひじょうにデリケートな震源域に「地震観測」という名目で穴をあけまくっているようです。
そうして設置した器具によって人工地震を発生させているとのこと。
「いつでも地震をおこせるんだぞ」とおどしているようにも思えますね。
この「JAMSTEC」と表裏一体の組織が「海洋政策研究所」です。
そして問題なのが「海洋政策研究所」は、「笹川平和財団」と一体の組織だということです。
——————————————————-(以下こちらから転載)
公益財団法人笹川平和財団海洋政策研究所は、1975年に(財)日本造船振興財団として設立され、事業の拡大を踏まえて1990年に名称を(財)シップ・アンド・オーシャン財団に変更しました。
2002年にシップ・アンド・オーシャン財団内にSOF海洋政策研究所を創設し、2005年からは海洋政策研究財団の通称で活動してきました。
そして、2015年4月に公益財団法人笹川平和財団と合併し、海洋の総合的管理と持続可能な開発に取り組む公益財団法人笹川平和財団海洋政策研究所として活動しています。
当研究所は、造船業等の振興、海洋の技術開発などからスタートして、その後、海洋の様々な問題や課題に総合的、分野横断的に対応するため、海洋の総合的管理と持続可能な開発を目指して政策・科学技術の両面から研究・シンクタンク活動を展開してきました。
当研究所は、近年、次のような事業の推進に取り組み、我が国の海洋立国に貢献しています。
——————————————————-(転載ここまで)
「笹川平和財団」と「海洋政策研究所」が合併したことで、日本最大の総資産額をほこる巨大組織になっています。
——————————————————-(以下こちらから転載)
一般財団法人シップ・アンド・オーシャン財団(通称:海洋政策研究財団)と合併し、総資産額およそ1,426億円の日本最大規模の公益財団法人となった。
合併後の新財団の正式名称は引き続き「公益財団法人笹川平和財団」を使用し、海洋政策研究財団の権利義務すべてを承継している。
会長は元国際エネルギー機関(IEA)事務局長の田中伸男。
——————————————————-(転載ここまで)
「日本財団(笹川平和財団)」については「RAPT BLOG」において何度も登場します。
○「麻生太郎」と山口組と統一教会と北朝鮮とイスラム国。全ては裏で一つにつながっている。
かれらは「研究」と称して「日本政府」から得た助成金、つまり国民の税金をつかって日々「人工地震」を研究し、実際におこしているのです。
莫大な研究費用の中には以下のようなものもふくまれます。
「地球シュミレータ」なるスーパーコンピューターです。
——————————————————-(以下こちらから転載)
地球シミュレータ(初代)
地球シミュレータ(2代目、2015年2月までの旧システム)
地球シミュレータ(ちきゅうシミュレータ、英: Earth Simulator)は、NEC SXシリーズベース(現行機はSX-ACE)のスーパーコンピュータシステムである。
1993年~1995年にTOP500首位となった数値風洞計画(NAL、富士通)を先導した三好甫が、それに引き続き日本のスーパーコンピュータをリードするシステムとして、JAMSTECと日本電気を先導したのが本計算機計画である。
また科学技術庁(1998年度当時)としては地球規模の環境変動の解明・予測といった大義の他、バブル崩壊により著しく落ち込んでいた業界の維持といった目的もあり、600億円を投じて開発が開始された。
2001年下旬に三好は逝去したが、残された計画通りシステムは完成、2002年3月15日に運用を開始し、目標通りの威力を発揮した。
まず、その実性能自体が「コンピュートニク」とすら呼ばれるほどの印象を高性能計算関連の(主として米国の)産官学に与えた。また科学的な成果としては、地球温暖化や地殻変動といった、文字通り地球規模でのシミュレーションに利用され、気候変動に関する政府間パネルの2007年ノーベル平和賞受賞にも大きく貢献し、他にも多くの計算科学による成果を上げた。
その後も公募により、地球科学、先進・創出分野での共同利用が行われている他、2007年からは産業界による成果専有型の有償利用も可能となっている。
2009年3月に2代目のシステムへの更新、2015年3月に3代目のシステムの更新を完了し、4月から運用を開始している。
初代以来、また日本のHPCの旗艦としての役割を京コンピュータと分担している現在も、「最後のパイプラインベクトルスーパーコンピュータ」となっているNEC SXシリーズの名実共に旗艦という存在にもなっている。
神奈川県横浜市金沢区の海洋研究開発機構 (JAMSTEC) 横浜研究所に設置されている。
——————————————————-(転載ここまで)
写真を見るかぎりはただのロッカールームにしか見えないのですが、このたいそうなコンピューターの維持に莫大な費用をかけています。
なんとその額、年間50億円!わたしたちの血税が人工地震をおこすための組織にそそぎ込まれているのです。
——————————————————-(以下こちらから転載)
初代システムの維持費用は年間約50億円(内訳は電気代約5億円、ガス・水道代1億5000万円、保守費用45億円)であった。
消費電力は約6MWで、実アプリケーションの性能を確保するための高速メモリとネットワークに必要な電力とされた。
——————————————————-(転載ここまで)
一般庶民にとって「人工地震」という言葉は「トンデモ」に感じてしまいがちですが、地下資源にかかわるひとたちの間ではごく普通に使われている用語であることがわかりました。
さらに地震は人工的に、故意におこすものだけでなく、人工物の影響や地下資源を掘り出すときにもおこることがわかりました。
——————————————————-(以下こちらから転載)
■新たな資源獲得が、新たな地震を引き起こす
近年、オクラホマ州をはじめとする米国の多くの州では、水平掘削坑井(すいへいくっさくこうせい)技術や水圧破砕法(フラッキング)といった採掘技術の進歩により、シェールガスやシェールオイルの産出が可能となり、エネルギー産業が急速な発展を見せている。
シェールガスとは、地下の「シェール層」すなわち「頁岩(けつがん)層」から採取される天然ガスで、従来のガス田とは異なる場所が産出地となる。
米国では、1990年代から新しい天然ガス資源として重視されている。またシェールオイルは、頁岩などの油母を含む岩石から、熱分解・水素化によって生産される合成石油のことだ。
米エネルギー情報局 (EIA) 作成、シェールガス層の分布図
今年3月、米地質調査所(USGS)が同国中部と東部における最新の地震危険度予測マップを発表したが、そこでは初めて人為的な要因による誘発地震の予測も含まれていた。
それによると、今後1年間にオクラホマ、カンザス、コロラド、ニューメキシコ、テキサス、アーカンソーの各州に住む700万人が誘発地震の危険に晒されるリスクがあるという。
そして特に危険視されるのが、現在地震が続くオクラホマ州中央北部からカンザス州南部にかけての一帯とされていた。
シェールガスやシェールオイルの掘削時には、水・砂・化学薬品を混合した液体を高圧で地下に注入するという技術を用いるが、特に問題視されているのは、この工程で作られる廃水を地下へと戻して処理している点だ。
というのも、この地下の廃水量が膨れ上がることにより、地震の発生が急増しているのだ。
USGSが先月発表した内容によると、20世紀前半にカリフォルニア州で起きた地震のいくつか(M5規模)は、油田やガスの採掘が原因で起きていた可能性があるという。
また、オクラホマ州には、有史以前にM7規模の地震を起こした断層があり、USGSの研究者は廃水の注入によって大地震が誘発されても不思議ではないと警告している。
シェールガスやシェールオイルの産出は、それだけ大きなリスクを伴う事業なのだ。
■こんなにたくさんある「人工地震」の種類
・ 井戸の掘削
「人工地震」の要因となり得る事象は、ほかにもさまざまなものがある。
1962年、米・コロラド州で深い井戸を掘って放射性の汚染水を廃棄したところ、80年間も地震がなかった地域でM4~5規模の地震が起き始めた。
だが、廃棄を止めると地震はピタリと止んだということで、これも明らかに汚染水の地下への注入が地震の原因となったようだ。
・ ダム建設
「水」によって地震が引き起こされるケースは、まだほかにもある。ダム建設が地震発生につながったと思しきケースもよく知られている。
米・ネバダ州とアリゾナ州の境にあるコロラド州のフーバーダムの事例が有名だ。
このダムの貯水量は400億トンで、日本にある“全てのダム”の貯水量の合計250億トンをはるかに上回っている。
1936年の竣工以降、周辺では地震が増え、M5の地震も発生したという。
1967年12月11日にインド西部で起きたコイナガール地震(M6.3)も、震源から1kmも離れていない場所に位置するコイナダムの建設によるものといわれている。
それ以前は地震とはまったく無縁の地域だったが、1962年に貯水を開始してから地鳴りとともに小さな地震が頻繁に起き始め、貯水が最高水位に達した頃に前述の大地震に襲われた。
そのため、ダムに溜まった水の水圧によって地震が引き起こされたのではないかと考えられている。
さらに大規模な地震の例としては、2008年5月12日に中国で発生し、6万人以上の命を奪った四川省大地震(M7.9)がある。
2009年10月に米国地質学会が発行する学術誌『Geophysical Research Letters』に掲載された中国人研究グループによる論文は、2006年に完工した大型多目的の紫坪埔(しへいほ)ダムに貯水された水によって、活断層に圧力が加わり、その結果として大地震の発生が数十年~数百年早まったのではないかと結論づけている。
——————————————————-(転載ここまで)
こちらのサイトにはわかりやすい「人工地震」の年表が記載されていました。
この記事を読んでおどろいたのが、戦前は「人工地震」という言葉がふつうに新聞に書かれていたことです。
文字がつぶれてしまっている記事もありますが、タイトルだけでも「人工地震」について書かれていることがハッキリとわかります。
以下の記事は読みやすく文字起こしされています。
——————————————————-(以下こちらから転載)
■1936年10月22日 読売新聞 朝刊9面より
コラム 解説 時の言葉:人工地震 http://bit.ly/hSyEWA
世界で最初の試みである關[関]門海底トンネルの建設といふ大工事に着手した矢先き、鉄道省官房研究所渡邊技師始め学会、専門技術家等の間で研究中の「人工地震」による地質調査の實驗[実験]が、とても好成績を収めた旨廿[二十]日付の本紙は特報してゐます。
さて、この「人工地震」ですが、これは、地中に火薬をいけて爆破さして震動をおこすことを云ふもので、この震動のことを地震波とも称してゐますが、純物理學的には弾性波と呼ばれ、この地震波又は弾性波の速度は物質の硬さ(弾性率)の大きさに比例するが為に、例へば一定地域の地質を調査するに當[当]って、そこに火薬を爆破さして、所謂人工地震を起し、地震波の速度を計れば、その地質の硬軟その他が分明[=判明]するといふわけであります。
ですから、この人工地震によって、トンネルの地質調査を始め鑛[鉱]脈の探検、石油、石炭の探査、或ひは軍事上敵の大砲の位置の測定等に用途があるさうです。
元来人工地震によるは地質調査はスウェーデンがその先鞭をつけたもので、米佛[仏]等には鐡[鉄]道の基礎調査を請負ふ人工地震会社と云った人工地震会社と云つたものも存在してゐますが、何と云っても我國[国]は地震国でもあり、この種の研究は世界中で一番發[発]達しているさうで、今度關[関]門トンネルでの實驗[実験]は、海底で試みること及び無電装置を施してこれを行ふことの二つが世界で初めての劃[画]期的な實[実]施とされてゐます。
——————————————————-(転載ここまで)
このように戦前、戦後まもない頃はごくふつうに新聞に掲載されていたのです。
にもかかわらず、ある日突然「陰謀」というあいまいな存在となってしまった「人工地震」。
「陰謀論」ときくとそれだけで信じようとしないひとがたくさんいますが、これだけネット上に情報があふれているので、否定のしようがありませんね。
「人工地震」について語られているサイトはたくさん存在しますが、実在するという証拠と故意におこしている悪人が存在することを発信したく書かせていただきました。
このような悪事が二度とおこらないように、もっと真実が広まることをねがいます。
1 comment
アメりカの洗脳広告代理店、電通による、テレビ、新聞、週刊誌、ラジオ等の、嘘八百の見事な洗脳情報と、嘘と騙しと仕掛けと、策略に満ち溢れた世の中で、思考停止状態にある日本人は、自分自身の脳、すなわち思考そのものを点検せよ! 我々はハッ、と気付いて、いや、待てよ! と立ち止まり、常に注意深く、用心して、警戒し、疑いながら生きれば、騙されることはない。 今までの常識や、全ての事柄を疑うべきだ!